STRUCTURE 構造

シティテラス新小岩 外観 image photo

51本の杭を打設※付属施設など一部除く。

51本の杭を打設 概念図 image photo
強度の高い建物づくりには、強固な支持層まで達する杭で建物をしっかりと支えることが重要です。
●地盤
地下約49m~約51m以深、最大N値50以上の強固な地盤を支持層としています。
●基礎杭
場所打ちコンクリート杭[杭径(軸径)約1,100mm~約2,000mmを51本打ち込んでいます。
※N値とは:地盤の硬さ等を示す数値。重量63.5kgのハンマーを76cm自由落下させ、サンプラーと呼ばれる鋼管パイプを地中に30cm打ち込むのに、上から何回叩いたか、その回数を示すものです。N値50とは、30cm打ち込むために50回叩かねばならない強固な地盤であることを示します。

構造躯体

構造躯体 概念図 image photo
当物件は住宅性能表示制度における劣化対策等級3[最高ランク]を取得しています。なお、住戸のある建物は構造躯体の耐久性を高めるために、柱・梁・床等の主要な構造部について、設計基準強度(Fc)が約30N/mm²~約42N/mm²に設定されています。
※コンクリートの耐久性は強度が高いほど高くなると言われております。
※コンクリートの性質上、乾燥収縮や温度変化による収縮に伴うひび割れが発生する場合があります。(一般的に構造上の問題はありません。)
※健全な状態を保つためには、予定されている大規模修繕工事など定期的かつ適切な維持管理が必要です。

戸境壁

戸境壁 概念図 image photo
住戸間の戸境壁は、鉄筋コンクリート造とし、厚さ約220mmを基本としています。これは、日本産業規格が定める遮音等級Rr-50以上を確保した仕様で、隣接住戸との遮音性に配慮されています。
「Rr」とは、日本産業規格に規定する音響透過損失等級(空気伝搬音の遮断の程度)を表す指標で、例えば住宅品質法の性能表示制度では「Rr-50等級以上」の場合には、4等級中上から2番目の等級3(「優れた空気伝搬音の遮断性能が確保されている程度」)に位置付けられています。

溶接閉鎖型帯筋

溶接閉鎖型帯筋 概念図 image photo
主要な柱部分には帯筋の接続部を溶接した、溶接閉鎖型帯筋が採用されています。工場溶接による安定した強度の確保によって、地震時の主筋のはらみ出しを抑制して、コンクリートの拘束力が高められています。
※柱と基礎梁の接合部を除く。

床スラブ厚

床スラブ厚 概念図 image photo
重量床衝撃音対策として、住戸間のコンクリートスラブ厚は約200mm~約220mmを確保し性能が高められています。

ダブル配筋

ダブル配筋 概念図 image photo
耐震壁の鉄筋は、コンクリートの中に二重に鉄筋を配したダブル配筋が採用されています。シングル配筋に比べより高い耐震性が確保されています。

サッシュ

一部住戸には、防音性に配慮し、遮音性能T-2相当のサッシュが採用されています。外部から侵入する音の低減に配慮されています。
[サッシュの遮音性能等級とは]
T-4~T-1で表され、等級値(T-値)が大きいほど、遮音性に優れています。なお、サッシュ性能値はJISで定められた測定環境で測定した値であり、実際に取り付けられた住戸では、その性能値と異なる場合があります。

二重サッシュ

一部住戸には、遮音性能T-4相当の二重サッシュが採用されています。外部からの騒音に対して、遮音性が高められています。
[サッシュの遮音性能等級とは]
サッシュ性能値はJISで定められた測定環境で測定した値であり、実際に取り付けられた住戸では、その性能値と異なる場合があります。

水・セメント比

住戸のある建物はコンクリートの耐久性を高めるため、柱・梁・床などの主要な構造部について、セメントの重量に対する水の重量の割合が50%以下に設定されています。水セメント比が小さくなるほど、耐久性が大きくなる傾向があると言われています。
※杭を除く。

二重床

居室には、振動を吸収するクッションゴムを支持脚に装備し、⊿LL(Ⅱ)-3等級相当(メーカー表示)の遮音性能を備えた二重床構造が採用されています。
※遮音性能値(⊿L等級)は、JISで定められた測定方法で測定した値であり、実際の住戸内での遮音性を示すものではありません。

防音フード

一部住戸には、室外の給気口・排気口に、外部からの騒音に対する防音性能を備えた、防音フードが採用されています。

※掲載している情報は、分譲当時のパンフレットを基に作成しております。また、当サイト制作時に作成、撮影(イメージ写真含む)したものも含まれており、現況と異なる場合があります。
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※コンクリートについての説明は、住棟(住宅を含む建物)の壁、床、柱、梁、基礎等に使用されているコンクリートについてのものであり、電気室やゴミ置場等の付属建物、機械式駐車場ピット等の工作物、外構の塀や擁壁、花壇の基礎等、その他エントランスアプローチや駐輪場等土間や杭に使用されるコンクリートは対象外となります。